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🌸観梅@浜離宮恩賜庭園

今日は久しぶりの快晴。
浜離宮恩賜庭園を歩いてきました。
もう遅いかなと思っていた梅の花ですが見ごろでした。
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梅林の梅が丁度見ごろでした。
今日は比較的暖かかったこともあって梅の花も伸びやかに見えました。
メジロもしっかり蜜を吸っていました。

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花木園の梅
梅の花は桜と違って花の密度が少ないので枝ぶりがとても重要になると思います。
どの梅の木も良く剪定されているなと思います。
ほか花木園ではサンシユ(山茱萸)、ボケ(木瓜)が見ごろでした。

次回はお花畑の菜の花をアップする予定です。

# by bonjinan | 2024-02-24 17:50 | 季節の花

🌺ツバキ(椿)

山茶花から椿の咲く季節にかわってきました。
鎌倉駅から多分一番近い寺院、大巧寺さんの椿です。
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ツバキ:ツバキ科ツバキ属
写真の椿はどれも魅力ある花色、花形でした。品種名は良く判読できなかったのですが多分、写真上から、銀閣寺藪椿(赤)、加茂本阿弥(白)、氷室雪月花(淡いピンク地に紅の吹掛け)だと思います。

(参考)椿いろいろ



# by bonjinan | 2024-02-22 19:37 | 季節の花

鎌倉、永福寺跡

鎌倉宮から瑞泉寺への道筋にある永福寺(ようふくじ)跡を訪ねた。
国指定史跡。奥州平泉を攻めた源頼朝が、合戦で亡くなった数万の将兵の鎮魂のため、征夷大将軍に任ぜられた1192年に建立した寺院跡。平泉の毛越寺や中尊寺を念頭に建立したとされる。
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展望台から眺めた寺院跡(復元された建物の基礎部分と池)
永福寺は当時の絵図などが残っていなく、1983年~96年にかけて行われた発掘調査の結果、全体の規模や配置が明らかになったという。

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池側からみた建物があった方向
中央に二階堂(本尊釈迦如来)、左に阿弥陀堂、右に薬師堂を配置した三尊を祀った寺院だったという。二階堂前の池には橋がかけられていた。なお二階堂は現在の同地の地名「鎌倉市二階堂」の由来となっている。

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案内板
当時の様子がCGで描かれている。

場所と地名の由来
場所(永福寺跡):鎌倉市二階堂209
地名の由来:鎌倉には鎌倉時代の建造物がそのまま現在の地名になっている例が散見される。極楽寺、長谷、浄妙寺がその代表例だが、永福寺跡もそうで、境内の中心となるお堂が「二階堂」と呼ばれ、それが現在の同地の地名(二階堂)となっている。瑞泉寺、荏柄天神社、鎌倉宮も鎌倉市二階堂にある。二階堂の西隣が鎌倉市西御門(にしみかど)、頼朝が大蔵に鎌倉幕府(大蔵幕府)を建てたとき、四方に門を造り、その西側の門を西御門と言ったことに由来している。法華堂跡(源頼朝墓)が同町に属する。

(参考)平泉、毛越寺浄土庭園



# by bonjinan | 2024-02-20 08:18 | 旅、散歩

早春の鎌倉、宝戒寺

鎌倉一の萩の寺として知られる宝戒寺を訪ねた。
秋とは違って萩の切り株さえ見えなく、まったく違う寺院に来たようである。
今は枝垂れ梅が見ごろ。椿の花、水仙、福寿草なども楽しめました。
本堂では大きな「仏涅槃図」を拝観することができました。
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宝戒寺本堂
宝戒寺は鎌倉幕府を滅ぼした朝廷軍の大将,後醍醐天皇の発願により、北条氏の霊を弔うため北条執権屋敷跡に足利尊氏が創建した寺。本尊:子育経読地蔵。
現在、本堂では2月15日の涅槃会に合せて「仏涅槃図」が開帳されています(2/14~24)。

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聖天堂前の枝垂れ梅

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椿も咲きだしています。

場所:鎌倉市小町3丁目5の22

(参考)秋の宝戒寺



# by bonjinan | 2024-02-17 18:38 | 旅、散歩

日本の経済(No.21)

日本の経済(No.20)の続きです。
以下、新規掲載順。

2024.3.27  円相場152円台に迫る
円相場が一時151円97銭、1990年ぶりの円安水準。現在151.70円弱。日経平均は40762円(前日比+364円)。

2024.3.26  株主還元、最高の25兆円
「上場企業の2024年3月期の配当と自社株買いを合わせた株主還元額は約25兆円と、2年連続で過去最高となる見込みだ」ほか「日本企業(非金融)の手元資金は昨年末で約160兆円と過去最高水準にある、一段の還元拡充を求められる可能性がある」(日経3/26付)。

2024.3.24  なぜ円安が進んでいるのか
日銀がマイナス金利を解除したにも関わらずなぜ円安が進んでいるのか。3/24日経新聞「チャートは語る」によると、「日本企業は通常、海外での売り上げが外貨で入るため、稼いだ外貨を一定程度円に戻す。ところが足元ではかつてほど円買い注文が入らない。むしろ外貨のまま保有する前提で、為替変動リスクを回避する(フォワード(先渡し)取引)が活発だ」という。即ち海外で得た企業の利益は海外に滞留させているということであり、加えて新NISAで個人の海外投資が増えたこと、海外ITへの支払い増などを円安進展の構造的要因として挙げる。こうのように日本株高も喧伝されるほど海外資金が大量に流れ込んでということではなさそうである(もしそうなら円安が加速することはないはず)。
次に、こうした見方をベースにして株高について考察したい。日銀の資金循環統計 (23年末までの金融資産動向)によると家計が株、投資信託に資金を移していることから見て、日本株高は国内的には新NISAブームで家計が貯蓄から株、投資信託に資金を移しているからとみるのが短期的には妥当だろう。しかしもっと長期的な視点から見てみよう。約10年前の「日経平均株価(ドル換算)/NYダウ株価比」(本ブログ記事「日本の経済(No.9)」)と現在値を比較すると約25%低下している。即ち海外の投資家からみれば日本企業の成長への期待というより、米国株に比べて日本株は安いと思えるから買う。その程度の話だ。上記株価比を下げている大元の原因は円安にあり、日本経済の停滞、衰退を正直に表しているとみるのが正しいだろう。日本株高に一喜一憂しない方が良い。もちろん私見だが。
最後に、本稿には直接関係ないが、「物価と賃金の好循環」に関連して。同上統計の資金過不足によると、22年以降23年末までの期間において、家計は資金過剰が減少し続けておりこの期間で25兆円程度減少している一方、企業はその分増加している。これは輸入物価の上昇をきっかけにして企業のマークアップ率引上げが功を奏したからであろう。今春の賃上げはこの企業の資金過剰を修正するということになる。もし賃上げ幅を企業の全体平均で5%強にするということであれば大企業を除いて企業は資金過剰状態を修正することになるが来年度以降の継続的賃上げは見通せなくなってくる。いづれにせよ実質賃金がプラスに転じない限り消費は増えなく、また新しい価値の創出ができない限り継続的賃上げはできなくなる。「物価と賃金の好循環」は起こらなく政治的標語に終るであろう。

2024.3.22 2月分、消費者物価指数
CPI総合 +2.8%、コア +2.8%、コアコア +3.2%(対前年同月比)
出典:総務省ホームページ「消費者物価指数」

2024.3.21 2024年2月分貿易統計(速報)
輸出:8兆2492億円(前年同月比+7.8%)、数量指数:98.8(▲1.5%)
輸入:8兆6286億円(同上+0.5%)、数量指数:90.5(同+1.5%)
差引:▲3794億円
税関長公示レートの平均値:148.18円/ドル(前年同月比13.7%の円安)
輸出の増は自動車の増が効いた。ただし数量増なき輸出増は円安の影響とみる。

2024.3.19  日銀、マイナス金利解除等金融政策変更
19日に開かれた日銀の金融政策決定会合で①マイナス金利を解除(無担保コール翌日物レートを-0.1%→0~0.1%程度に)、②長期金利を低く抑え込むための長短金利操作(YCC)や上場投資信託(ETF)などのリスク資産の買入れ終了も決めた。但し③これまでと同程度の金額(月間約6兆円)を基本にして幅をもって国債買い入れを継続するとした(以上、日経Web版)
上記発表を受け市場は概ね予想通り、かつ③の金融緩和継続と受け止め円安、株高で反応した。
即ちこの程度の金利引上げでは日米金利差は縮まらない、金融政策は現状維持との市場判断だったことになる。

2024.3.16  短期金利の利上げ
日銀は18~19日に開く金融政策決定会合で、マイナス金利政策から利上げ(-0.1%→0~0.1%程度)に舵を切るとみられている。日銀が政策金利を引き上げるのは07年2月以来、実に17年ぶり(日経)。今後の経済の動きなどとても予想する力などないが円高、株安方向か(もちろん米国の金利が上昇しているようであり反対方向もあり得る)。一方、もう少し長いレンジでみて経団連の第1回集計の通り平均5.28%で賃上げされるようであれば実質賃金のマイナスを解消するはずであり、消費拡大によってすべて好転する可能性もある。ただ今回の賃上げは輸入物価の上昇に伴う値上げをきっかけとしたマークアップ率の引上げを原資とした賃上げであり、付加価値の増大を伴うかたちで実体経済が確実によくなっているとの確証もなく、断定的なことは言えない。継続注視すべきは、①今年の賃上げは大企業を中心としたものであり中小企業を含めた賃上げ率がどうなるのか、②仮に賃上げが期待された通りだとしても一方では所得税率がアップしてしまうこと(ブラケットクリープ)、社会保険料の増などで可処分所得が本当に増化するのかどうか、③さらにマイナス金利の解消などで日米金利差が縮小することになれば円高となり円換算の企業利益が縮小する、住宅ローン金利の上昇などの影響も出てこよう。いずれにしても新しい財やサービスの開発が進まないことには持続的な流れにはならない。

2024.3.11 2023年10-12月 GDP成長率(改定値
実質:+0.1%(年率換算 +0.4%)、名目:+0.5%(年率換算 +2.1%)
実質中身、設備投資▲0.1→+2.0%、個人消費▲0.2→▲0.3%

2024.3.8 2024年1月分、家計調査報告
全体の家計(2人以上の世帯)の消費支出:1世帯当たり289千円、
前年比:名目▲4.0%、実質▲6.3% 
勤労世帯の実収入(2人以上世帯):1世帯当たり497千円、
前年比:名目+0.3%、実質▲2.1%
同上可処分所得:名目+0.8%、実質▲1.7%
同上消費支出:313千円、前年比:名目▲5.4%、実質▲7.7%
実質収入減の中で消費支出を前年以下に抑えようとしていることが分かる。

2024.3.7 24年1月、毎月勤労統計(速報)
給与総額:前年同月比+2.0%、実質賃金指数:前年同月比▲0.6%
23年12月の実質賃金指数は前年同月比▲2.1%だったのでマイナス幅は縮少した。

2024.2.27  出生数、最少75.8万人
厚労省が27日発表した人口動態統計速報によると「2023年の出生数は75.8万人(外国人含む)で、前年から5.1%減少した。減少ペースは予想より早く,社人研の中位推計では50万人を割るのは70年以降としていたが、仮にこのまま過去7年間の年平均3.6%が続くと、35年にも50万人を割る。結婚適齢期の人口が急激に減少する「2023年の崖」を越えると、出生数の反転は難しくなる」。
感想:少子化の問題は今に始まったことではなく、打つ手がないまま今日に至っている。根本問題は多くの若者が結婚し子供をもっても幸せにできる確信が持てない、もしかすると苦しまされるだけかも知れない、それならば独身のままでいよう、結婚しても子供をもたいなでいようと考えているからであろう。かつて日本は大多数の人が自分は中間層だと思っていたが、最近は統計でも中間層が消滅し低所得層が圧倒的多数となってしまった。20歳そこそこで勝ち組、負け組がはっきりし、しかも挽回がきかないという夢のない社会の雰囲気こそが未婚者を増やし少子化をもたらしているといえる。これを変えるには「活力ある社会、健全な社会を念頭に、日本社会の在り方、システムをゼロベースから再点検、再構築しなければいけないのだろう。直近の話題で考えれば、都会では現在、有名中高一貫校、有名大学へのエスカレーター高人気が過熱している。こうした中で高校償化など実施してもむしろ状況を悪化させるだけで少子化が止まるわけがない。まず教育制度から見直すべきだ。教育、学習はあくまで社会で活躍するための準備であるにも関わらず、多くの若者が受験する頃に学びのピークとなり、社会に出てからはただ状況に流されるだけ、不満の連続の日々が続くことになるだけだろう。念願かなって有名大学に進学できても大半の人は何々大学を出たのにとの重圧が常に付きまとう。これでは社会全体の生産性が上がるわけもなく、少子化を脱却することなどできない。お隣の韓国では受験競争、大企業への就職競争が過熱し、結果として出生率0.72に陥っている。
話は若干逸れるが、近年「全世代型社会保障」という考え方が流行っている。所得制限なしの高校無償化もその一つと考えられる。一見、素晴らしく思えるが格差拡大の問題が葬り去られている。機会の平等を大前提に制度設計しなければ格差拡大と固定化がますます進み結局は少子化対策も進まないではないか。

2024.2.22 東証株価、バブル期越え
東証、日経平均株価(22日終値)が3万9098円68銭(22日終値)に上昇した。1989年12月29日のバブル期最高値(終値)であった3万8915円63銭を超え、34年ぶりの高値となった。中国マネーの流入など指摘されているが、大きな流れで捉えると、アベノミクスの異次元金融緩和は実体経済を動かすことができなかったが資産家の資産をより膨らませた結果、行き場のないマネーが株式市場でバブルを起こしているとみられる。引き際が極めて重要になってきた。
もちろん株は現在価値で買っているわけではなく将来価値で買っているのだともっともらしい解説をする人がいる。しかし5年先の個別企業の確たる将来など予想など鮮明にイメージすることなどできない。要は雰囲気で動いているということだ。

2024.2.21  日本の生産性、著しい低下
日経新聞2/21付け経済教室、宮川努、木内康裕氏寄稿記事によると、日本経済の生産性低下は著しいことが分かる。生産性を計算する上での分子となるGDPが一向に伸びず、人口の少ないドイツに抜かれ世界4位に転落しているのだから当然と言えば当然だ。著者らは単なるGDPや生産性で過去への回帰に思いを巡らすだけでなく豊かさへの戦略を練るべきだと述べる。最も重要なことを先送りした寄稿文で、結局単に騒ぎ立てているだけだが、現在の日本の位置を知る上では勉強になった。付加価値の創出を軽視し、金融政策で経済を良くする、株が上がれば経済は良くなっている、この誤った政策、認識こそが日本を失墜させたことを忘れるべきではない。
(生産性の国際比較)
①22年の1人当たりGDPはOECD加盟国中21位で主要7か国G7で最低となった(23年末「国民経済計算」確報版、直近の為替レートを使用)。②22年の1人当たりの労働生産性はOECD加盟国中31位となった(日本生産性本部「労働生産性の国際比較2023」、ドル換算時に購買力平価を使用、00年は1ドル155円、22年は98円でむしろ円高)。

2024.2.15 2023年暦年 GDP成長率(速報値
実質:+1.9%、558.7兆円、名目:+5.7%、591.5兆円
この名目値を年間平均為替レートでドル換算すると4兆2106億ドル、一方ドイツ連邦統計庁が発表した自国通貨建て名目GDPを同様にドル換算すると4兆4561億ドルで、およそ半世紀ぶりにドイツの名目GDPに追い抜かれて世界4位に転落した。


# by bonjinan | 2024-02-15 18:13 | 政治・経済