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横浜、ブリキのおもちゃ博物館

暑かった夏が終わり。散歩にはよい季節になってきました。横浜山手を歩いてきました。
何度も歩いている横浜山手ですが初めて「ブリキのおもちゃ博物館」に入りました。
ブリキ玩具を通して古き良き時代の日本に思いを馳せることができました。
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目に留まった案内板(元町公園前の山手聖公会前)
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ブリキのおもちゃ博物館館内
同館は北原照久氏が精力的に収集したブリキ玩具をもとに1986年、開館した博物館。
写真はブリキ玩具ショップ。最近はほとんどプラスチックに代ってしまいブリキ玩具を作る
会社もほとんど無くなってしまったという。
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展示物は1950年代の物が多い。
形といい色合いといいレトロな感じだが、手作り感が愛情、幸せをも感じさせる。
当時、外国の子供たちを喜ばせただけでなく、日本は外貨(1$=360円)を稼ぐことができた。
教科書や書籍では感じ取れない歴史の生き証人としてのブリキ玩具たちであった。

場所:横浜市中区山手町239
最寄り駅:みなとみらい線「元町中華街駅」
# by bonjinan | 2019-09-15 22:24 | 旅、散歩

十五夜の飾り@山手234番館

偶然入った横浜山手234番館。十五夜の飾りつけを観ることできました。今年の十五夜(陰暦の8月15日の夜)は9月13日だったとのこと。改めてもう秋だと気づかされました。
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山手234番館の飾りとテーブルセッティング
十五夜の月は中秋の名月とも言われ1年で最も美しいとされる。名家、伝統美を追求する旅館、料亭では美しい月をより美しく観るための工夫と飾りつけをする。西洋館の飾りはもちろん純和風というわけにはいかないがさりげない飾りにセンスの良さを感じました。マントルピースの上の月夜を模した小さな掛け軸にススキ、月見だんごを供えた飾り付け。くすんだ銀鏡で表す月は幽玄の世界すら感じるものでした。うさぎを模した行燈は子供たちに喜ばれそうです。
# by bonjinan | 2019-09-15 20:17 | 旅、散歩

パイナップル科の珍しい花

新宿御苑大温室に珍しい花が咲いていました。
放射状に広がるパイナップルのような葉の中心部に水がたまりそこから花が咲いているではないか。花はくぼみに着生したあるいは寄生した別の植物の花ではないかと疑ったのですが、全体が一つの植物であり、芽のように見えるのは花のつぼみとのこと。不思議な造形に驚きます。
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ネオレゲリア・ピネリアナ(学名:Neoregelia pineliana):パイナップル科ネオレゲリア属
ブラジル原産でほとんどは樹上で生活する着生植物の一種。着生植物の性質上、根はあっても地下に根を張ってたっぷり水を吸収することができなく、雨水や霧の露を吸収する程度だから、乾燥時に備えて先端に水を貯め吸収するという。不思議な造形も芸術としてではなく過酷な環境で生存するための戦略だったのだ。
# by bonjinan | 2019-09-08 16:28 | 季節の花

夏の花壇

 猛暑の中、花壇の花が元気でした。
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 中央、黄色の花:アフリカンマリーゴールド(キク科)
 中央左、青色の花:ブルーサルビア(シソ科)
 右下、青色の花:トレニア(アゼトウガラシ科)
 左下、赤い花:ジニア(百日草、キク科)
 @新宿御苑
# by bonjinan | 2019-08-09 16:42 | 季節の花

日本の経済(No.18)

日本の経済(No.17)の続きです。
以下、新規掲載順。

2019.9.20  8月分、消費者物価指数
CPI総合 +0.3%、コアCPI+0.5%、コアコアCPI+0.6% (数値は前年同月比)
コアCPI+0.5%は2年1か月ぶりの小ささ。
出典:総務省ホームページ(消費者物価指数)

2019.9.13  長期雇用と働き方改革
9/13日経教室に中央大、江口匡太教授「70歳雇用時代の正社員改革、能力評価、中高年活用の鍵」の記事があった。仕事には仕事の中身と成果が見えやすいものと見えにくいものがある。見えやすいものは外部に委託できるが、見えにくい仕事があるために企業は長期雇用を前提とした正規社員を雇う。人口減少、社員が高齢化するなかで中高年に活き活きと仕事をして貰うためには、きちんと仕事をする人を正しく評価する人を評価する仕組みが必要だと主張する。成果を評価できる仕事と難い仕事があるのは事実で評価し難い仕事に従事する人たちの評価案として理解できるが、組織内の不満が多少緩和される程度の話で提案と言うほどの提案でもない。わが国は先進国と比べて生産性が低いと言われ続けているがどう改善していくのかの道筋がこれからは見えてこない。そもそも論からすれば、分かり難い仕事があることを前提とした議論では大きな改善は望めない、組織はある目標に向かって役割り分担がなされるはずだが、経営者に何をどうしようという強い思い、従業員への心配りなくしては組織は活性化しない。その時その時に発生する問題への対応に明け暮れていている中で評価制度を考えても空しい。年を取るに従って経験が多くなるにしても先手勝負は出来ない。前線で戦うこと、守りを固めること、その区分け役割分担を明確にすることの方が重要なのではないか。

2019.9.12  自然災害に対する脆弱性
今回の台風15号では高圧送電線の鉄塔が倒れる、町中の電信柱が倒れる、横浜など沿岸部の護岸設備が崩壊し海水が流れ込むなど思わぬ被害が続出した。知り合いの入居しているマンションでは大きなガラス窓が風圧で壊れたなど大小さまざまな被害をもたらした。これから地球温暖化の影響はじわりじわりと迫り予想もしなかったような被害が出る可能性がある。何から何まで強靭化することはできないにしても何が事故に結びつくだろうかとの見方で点検し優先順位を決め補強することが重要になってきている。企業活動においても表面的な経営成績ばかりに目を向け手抜きしていることが結果として当該企業ばかりではなく社会全体に甚大な被害を及ぼす可能性があることに思いを巡らしてもらいたいと思う。また電力の集中供給により広域停電の問題も再びクローズアップされてきた。自然エネルギーなどによる電力供給の分散化はどう進んでいるのか。電力会社の都合で考えられているだけなのではないかなど、改めて社会インフラの整備という観点から見直してもらいたいと思う。
(参考、9/14日経)
鉄塔の平均使用年数は42年、多くの鉄塔は70年代に造られたものでこれから耐用年数を越えるものがどんどん出てくる。電力以外でも建設から50年を越えるインフラは道路橋で25%、トンネルで20%、河川管理施設(水門など)で32%など老朽化の進展が著しい。

2019.9.10  台風15号と働き方改革
強烈な風台風襲来に備えて首都圏鉄道各社は8日、概ね9日10時前後までの運休を予告した。しかし運転再開から駅は大混雑した。また鉄道だけでなく道路も大渋滞した。何時間もかかって通勤する位なら企業は休暇にすれば良かったとの意見が多い。私もそう思う。働き方改革との関連で考えてみる。働き方改革は単に残業時間を減らすためでもなく、多様な働き方を可能にするなどというきれいごとの運動ではない筈だ。その前提としては時間当たり生産性を上げる、即ち賃金ベースを引き上げるような仕事にするにはどうしたら良いのかのまさに経営問題なのだ。何時間もかけて会社にたどり着き、へとへとになって通勤の苦労話をする位なら、前日になぜ年休にするとか、土日と振替にするとか決定しないのか。日本の企業は働き方改革を単なる流行語位にしか考えていないようだ。

2019.9.6  7月分、毎月勤労統計(速報)
現金給与額総額:377万334円(前年同月比-0.3%)
うち特別に支払われた給与:11万496円(同-2.2%)
実質賃金指数(2015年平均=100):117.3(前年同月比-0.9%)7か月連続マイナス
出典::厚労省ホームページ「毎月勤労統計」

2019.9.2   消費税の軽減税率
10/1からの消費税では消費税率10%、8%が混在することから、これに対応するためのレジの生産が間に合わないと報道されている。なぜ2%のことでこのような複雑な制度になったのか。経済的弱者への政治的配慮からだが、販売側の手間、購入者側のメリットを総合的に考えればその効果はどうみても僅かなものだ。今、日本の問題は国全体の生産性をどう上げるかではないのだろうか。政治が利害関係の調整に捉われている限りプラス成長を維持することが困難になる。

2019.8.19    2019年8月分、貿易統計(速報)
輸出:6兆6432億円(前年同月比▲1.6%)、数量指数:108.3(+1.5%)
輸入:6兆8928億円(同▲1.2%)、数量指数:112.7(同+6.7%)
差額:▲2496億円
税関長公示レートの平均値:108.00円/ドル(前年同月比2.5%の円高)
内対中国(対前年同月):輸出▲9.3%、輸入+2.8%、収支▲3838億円(+79.9)
内対米国(〃):輸出+8.4%、輸入+3.5%、収支+5794億円(+15.6%)
出典:財務省ホームページ「貿易統計」

2019.8.9  2019年4~6月期GDP(1次速報値)
実質GDP成長率:+0.4%(年率換算+1.8%)、名目GDP成長率:+0.4%(年率換算+1.7%)
内外需別寄与度:実質外需-0.3%、内需0.7%、名目外需-0.4%、内需+0.8%
出典:内閣府HP「GDP統計」

2019.8.9   2018年度GDP成長率
実質GDP成長率:+0.7%、名目GDP成長率:+0.5%
内外需別寄与度:実質外需-0.1%、内需0.8%、名目外需-0.7%、内需+1.3%
GDPデフレーター:▲0.0%、国内需要デフレーター:+0.1%

2019.8.8  2019年上半期分、経常収支(速報)
経常収支:10兆4676億円(前年同期比▲4584億円、黒字幅縮小)。
内貿易収支:2242億円(同▲1兆5616億円、内輸出▲2兆801億円、輸入▲5185億円)
内サービス収支:2316円(同+5655億円)
内第1次所得収支:10兆5923億円(同+196億円)
出典:財務省ホームページ「国際収支状況」

2019.8.5   最低賃金
厚労省の中央最低賃金審議会(厚労省の諮問機関)は7/31、19年度の最低賃金(時給)の引き上げについて、全国平均で27円引き上げ901円とすることを決めた。東京都と神奈川県では1000円を超える(j-cast news)。
わが国は世界で例を見ない人口減少、少子高齢化社会。人口が減れば需要が減少する、加えて少子高齢化により需要減が加速する。ということで人口減少以上に需要は減少する。更には常に供給>需要の関係が続くことでデフレ圧力が加わる。よって今後は、GDPを維持、あるいは縮小を最低限にして1人当たりGDP(GDP/人口=生産性)をいかに維持引き上げるかが課題になってくる。わが国は同一労働同一賃金から程遠く、男女間格差も大きく、かつ先進国の中で最低賃金が特に低い。1人当たりGDP比でみるとタイ、ブラジルなどよりさらに低い。中小企業経営者にとってはありがたいだろうがそれによって国全体の生産性も一向にあがらないという状態が続いている。最低賃金引き上げによって生産性を引き上げる契機にして貰いたい。合理的水準であれば売価見直しの契機になっても良いと思う。金融緩和でデフレ脱却などという時代は少なくとも日本では終わっている(参考2を追加)。日本と米国は人口増加、潜在成長率で大きな差があることの影響を無視してはならない。
参考:デービッド・アトキンソン『日本人の勝算』東洋経済新報社

参考2 物価停滞の実相
2019.8.9日経新聞、経済教室に東大渡辺教授の「若年層のデフレ経験が増幅」の記事が掲載されていた。ポントはインフレ期待、言葉より経験が左右、物価上昇知らぬ若者のインフレ期待低い、意識改革へ消費税率の毎年1%上げも一案との記事だった。日銀がインフレを宣言すれば人々は物価上昇を想定して行動するであろうとの見方を踏襲したもので、消費の低迷を好況を知らない若年層に求めたに過ぎない。まだこんな議論をしているのかと正直びっくりした。率直に言えば、なぜ経済学者は「日本を覆っている将来への不安」という大問題を真正面から向き合わおうとしないのだろうか。多分、一人一人の心持の問題は学問の対象にならないということだろうが、でもそれが現実だとすれば向き合うしかないではないか。そもそもインフレ期待だって人により違う受け止めをするはずのものを笛吹けば踊るの傲慢な思いに依拠しているに過ぎないではないか。一体経済学は何のための学問なのか。歴史的評論が限界なのではないか。あれやこれや疑問を持ちながら記事を読んだ次第である。
# by bonjinan | 2019-08-05 07:34 | 政治・経済