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政治ニュースから(No.4)

政治ニュースから(No.3)の続きです。
以下、新規順。

2017.12.7   米、エルサレム首都認定
トランプ米大統領はエルサレムをイスラエルの首都として公式に認め、米国大使館を現在のテルアビブから移すという選挙公約の実行に動く。ややこしい話になってきた。

2017.12.4   法人税、実質20%に
政府は積極的な賃上げなどに加え、IoTなど革新的な技術に投資した企業の法人税を実質20%程度に引き下げる方針。現状、法人実効税率は29.97%(17年度)から29.74%(18年度)の見込みだが、18~20年度の第1段階で積極的な賃上げや設備投資(特に人材投資)で20%台半ば、第2段階としてIoTなど技術革新への投資で20%前後にしたいとしている(日経)。
政策案としては面白いが、いわゆる大企業だけが対象になるのではないか、誰が革新的技術対象と認定するのだろうか(行政が認定できるのか)、ワニの口と言われる財政構造を立て直すことと関係があるのかないのか(将来、増収に結びつくとしても時間がかかり、結局は減税だけになるのではないか)など分からないところが多い。

2017.12.1   天皇の退位と改元
皇室会議で天皇の退位の日程が、2019年4月30日退位、5月1日改元で固まった。

2017.11.24   中朝国境の橋閉鎖
中国の政府当局が24日から、遼寧省丹東と北朝鮮の新義州を結ぶ鉄橋(中朝友誼橋)を補修のためとして車道部分を10日間の予定で閉鎖するという(yahoo配信読売新聞ニュース)。

2017.11.20   ドイツ連立協議決裂
メリケル首相が率いるキリスト教民主・社会同盟(CDU.CSU、議席数246)、自由民主党(FDP、80)、緑の党(67)による3党連立協議はFDPが離脱を表明し決裂した。総議席数は709。

2017.11.10   米トランプ大統領日韓中歴訪
トランプ大統領の5日来日から始まった日本、韓国、中国訪問が終わった。
日本は日米連携を演出、韓国は日本との関係を含めた自国の考えを訴える場として利用、全体として日米韓連携を主導しようとする日本をけん制し、基本的には対話路線を通して中韓関係を改善したいという思惑が見えた、ただ一方で核廃絶という論点は曖昧になった(そもそも重要視していないようにもみえるが?)、中国は対北朝鮮外交では制裁の履行と今後の対話を重視、想定された貿易不均衡是正要求に対してはシェールガス開発プロジェクトへの参画商談など周到な準備で応対した。それぞれの国柄が良く出た首脳会談であったが呉越同舟、一枚岩になれない東アジアが改めてみえた。
(補足:2017.11.12)
日本海における米国の日米韓演習に関して韓国は拒否。日米、米韓それぞれで行うことになった(日経)。上記の思惑から充分予想されたことだ。軍事に限らず、相互依存の必要性を感じないと思っている限り二国間関係、多国間関係はうまくいかない。東アジアは自尊心の高い国が多く厄介なのだ。

2017.10.16  オーストリアで国民党が第一党に
同国での国民議会選挙の結果、反難民を訴える国民党が第一党となり、セバスチャン・クルツ氏が欧州で最年少31歳のリーダが誕生する見込みとなった。ただ中道右派の国民党が第一党とはいえ31.4%なので極右・自由党との連立政権を組む可能性が高い。反難民の問題は現状、欧州においての問題であるが東アジア情勢も安定しているわけではなく、課題の一つである。
(補足)セバスチャン・クルツ氏(1986~)は現時点では大学卒ではないが頭の切れの良さで定評。理路整然とした分かり易い言動と行動力、加えてイケメン。同氏の台頭は学歴、経歴、年齢にとらわれない実力主義が硬直した欧州政界を変えつつあることの表れかも知れない。

2017.10.12  与党、300議席に迫る勢い
表題の予想記事が日経新聞に掲載された。同紙によると衆院定数465議席のうち自民260議席、公明34議席が優勢としている。小選挙区での自民の強さが今回も認識されているようだ。

2017.10.7   財源なき公約競争
日経新聞(10/7)に表題の記事が掲載されていた。その通りだと思う。GDPの2倍にもなる公的債務に関して無視し、税制健全化を真剣に考えている党はない。ほんとうにこれで良いのだろうか。自公は2019年10月の消費増税を約束しているがこれも使途変更で子育て教育に回すとしており、増え続ける社会保証を抑えなければ財政健全化には向かわない筈だがこれには触れていない。そもそも安倍政権は過去2回消費増税を延期し、かつ2020年度のプリマリーバランス均衡化を国際公約したと言いながら反故になりつつある(現状8.2兆円のプライマリーバランマイナスの見込み)。今回は財政健全化の旗を降ろさないと言っているものの言葉だけの話。もしかしたら他党の主張を受け入れて消費増税そのものをまた先送りする可能性の方が強い。増税は誰しも嫌がる話である。しかし国民が徴税、分配を真剣に考え議論することは民主主義の基本のはずだ。

2017.10.2   カタルーニャ州住民投票
スペインの同州で独立を問う住民投票が1日行われた。元から独立を認めない中央政府との対立が深刻になる可能性がある。同州においてはスペイン語とカタルーニア語が併存するように民族意識が強く、スペインの中では経済力があることから以前から独立を目指す運動があった。ただこの問題は今風に考えればカタルーニア州だけの問題ではない。グローバル化が進めば進むほど、ある意味では民主主義の原点ともいえる「自分たちのことは自分たちで決めたい」という不満が強くなってくるからだ。イギリスのEUからの離脱問題も同じである。わが国おいても同じかも知れない。自分たちの声が政治に届かないと思う人が増えれば同じことが起こる可能性がある。衆院選に関連してみれば、希望の党の台頭はそうした動きかと思われたが、最近の動きをみると単なる権力闘争にほかならなく見えてきた。

2017.10.2   衆院選の行方
大義なき解散の結果、政界は思わぬ展開になっている。はっきりしてきたことは、希望の党の日本維新の会との政策協定、民進党右派の取り込み、リベラル系の排除だ。小池氏はこれまで、反権力(しがらみ)を看板に批判票を集める、いわゆる小池旋風を起こしてきたが、排除の論理を加えたことで、上から目線の姿勢が鮮明になってきた。これにより自民党の野合批判はかわせるかも知れないが自民党との本質的違いが不鮮明となり、これまでのような小池氏の吸引力は弱まる可能性が高い。自民党が議席を減らしたとしても+公明党+希望の党では議席を大幅に増やし巨大与党が誕生する可能性も高い。もしかしたら小池氏はこうした枠組みの中で主導権をとることを狙っているのかも知れない。一方、民進党は完全に分断されたことで新党を立ち上げざるをえない状況に追い込まれているが、判官びいきが働いてそれなりきの議席を確保できるかもしれない。いずれにせよ大義なき解散の結果、重要課題が国会で真剣に議論されないまま、急ごしらえの政策が選挙の結果で最終的政策になってしまう可能性も出てきた。そうだとすれば国民不在の選挙ということになる可能性がある。

2017.9.28   衆議院解散、民進党の実質解散
今回の選挙は、実質独裁状態にある自民党が更なる権力強化を狙った解散であった。それ以外の解散の理由は分からない。各党の政策も言葉だけのもので練りに練った政策でもない。民進党の解党、希望の党への参加は、与党の権力基盤をさらに強化することになるのか、あるいは勢力均衡を創り出すことになるのか、はたまたまったく別の展開になるのかわからなくなってきた。

2017.9.27   消費税の使途変更
日経新聞(9/27)の「社長100人アンケート」によれば、プライマリーバランス黒字化目標の達成先送りに6割強の経営者が反対、消費税の使途を教育無償化などに広げる方針については4割が賛成と答えたという。今回の衆院解散で安倍首相から唐突にでてきた案件。国民生活と財政の根幹に関わる重要問題であるにも関わらず国会でまったく議論されていなく、どう予算を組みかえようとのしているのかも分からず、答えようがないといった困惑の数字とみた。教育無償化自体は結構だが、では増大する社会保障費に関してはどう手当てするのかしないのかまったく分からないままでは、教育無償化を看板にしたバラマキ、財政健全化放棄と思えるからだ。これは言葉の問題ではない。数字で示さなければ分からいのだ。アベノミクスの売り、「成長と財政健全化の両立」がどこかに行ってしまった。

2017.9.25   衆院解散
安倍首相は25日、28日開催の臨時国会で冒頭解散すると表明した。
新聞の「衆院選、争点にすべきは」などという呑気なタイトルが目に入ってきた。
争点があり、民意を問うのが選挙なのではないか。
国会は本来、任期中は真剣に議論し、総選挙ではそれまでの国会議論で意見が大きく異なる案件について国民に問うというのが民主主義の筋道だ。今回の場合、争点ではなく、安倍首相の信任選挙という性格が強い。ただ安倍首相の政治私物化ともとれ、選挙民がどう捉えるのか想像できない。

2017.9.20   トランプ大統領の国連演説
トランプ大統領は19日、国連本部で始まった一般討論演説で、核とミサイルの開発を進める北朝鮮に対し、挑発行為をやめない場合、「北朝鮮を完全に破壊するほか選択肢はない」と警告した。その上で国際社会に対して「金政権を孤立させるため、すべての国が協力する時だ」と訴えた。
(朝日DIGITAL)

2017.9.18  衆院解散か?
安倍首相は臨時国会で冒頭解散する意向と伝えられている。もしそうだとすれば国民に何を問う選挙なのかまったく分からない。最近、選挙は政策を問うものではなく、白紙委任状のとりまとめ的位置づけになっている。こうした政治状況を許している野党を含めて、選挙が為政者のまつりごとのようであり民主主義の正常な姿ではない。もしかしたら北朝鮮への制裁強化に関して一任して欲しいということなのかも知れない。問題は制裁強化は手段、最終的戦略を問うべきなのだが分からない。

2017.9.12  北朝鮮追加制裁を採択
国連安保理は全会一致で採択した。問題は制裁そのものの実効性と北朝鮮の政策変更への効果。

2017.9.3   北朝鮮、6度目の核実験
北朝鮮は3日、過去最大級の核実験を実施した。北朝鮮はICBM搭載用の水爆実験に成功したと宣言している。本実験により世界的に低位ながらも安定基調にあった経済がまた混乱しそうだ。一番の問題は周辺国が自国の都合で一枚岩になれないこと。

2017.9.1   民進党代表に前原氏
民進党の最大の問題は政策の軸足が定まっていないこと、明確な支持層がないこと。立て直しはとても難しい状況にある。ただ再起の道がないわけではない。自民党との対立軸を無理やり考える必要もない。社会の問題の多くは人々の不安に根差し、その原因も明らかであるにも関わらず、政治は言葉だけで具体的に集中して取り組もうとしていない。このことに真摯に向き合う覚悟があるかどうかである。今国民が求めているのはそういう党なのではないか。

2017.8.29   北朝鮮、ミサイル発射
北朝鮮は29日早朝、北朝鮮の西岸から北東方向に向けミサイルを発射した。北海道上空を通過し三つに分かれ、襟裳岬東宝1180kmの太平洋上に落下した。直接の被害は出ていないが、東京市場は1ドル108円台後半の円高、日経平均は前日比118円安の19330円(前場終値)となっている。

2017.8.20   教育無償化
安倍首相は政権浮揚策として幼児教育無償化、大学無償化など打ち出しているが次のような問題がある。一つ、わが国においては現行制度で無償化すれば良いというものではなく制度改革が急務な状況にある(乳幼児教育の場としての保育園、幼稚園の再定義、保育園の不足、定員割れ大学をどうするか、傑出した人材をどう育成するか、敗者復活を含めた職業教育(流行り言葉でリカレント教育)をどう拡充させるかなど)。もう一つ、いわゆる財源問題。わが国は先進国の中でも特に租税抵抗の強い国。教育は誰しも重要と考えるテーマであり、受益者、負担者が真剣に議論しやすいテーマである。これらは社会制度と絡む重要問題ばかり、かたちだけの安易な政策はむしろ教育を荒廃させ、租税抵抗をさらに強め財政破たんへの危険性を高めることになるのではと危惧する。
(補足)
政治的には慶応井手英策教授の考えに共感している民主党前原誠司代表の言うであろう政策を先取りしたものと思われる。ただこの政策の本質は、大多数の人々が必要とするものを公共政策として皆で考え取り組むことを通して分断しつつある社会を接着すること、結果として民主主義を活性化するとともに租税抵抗を和らげていくことにある。重要なのは国民的議論が不可欠であり、議論無くしては単なるバラマキであり財政再建等がもっと先送りされることになる。

2017.8.6   北朝鮮制裁決議
国連安保理は5日、北朝鮮による2度目のICBM発射を受け、北朝鮮からの石炭や海産物の輸出を全面禁止し外貨収入源を大幅に規制する米案を全会一致で採択した(時事コム)。
これで抜け道がなくなるのか。これまでの様子からみると疑問が残る。

2017.8.3   第3次改造内閣発足
3日午後、第3次安倍政権で3度目となる内閣改造が行われた。内閣の顔ぶれから政権の安定を優先したと言われている。安倍政権は経済優先でスタートし当初それなりきの結果もあって期待されたが、まったく異なる経済政策のキャッチフレーズを並べた程度だったため進化がなく賞味期限切れになっている。3日の日経平均は前日比50円安、ご祝儀相場にはならなかった。現政権のもっとも大きな問題は政治姿勢が問われていること。ことあるごとに「丁寧に説明する」と言いながら実際にはそれとは真逆であることが多く、経済最優先と言いながら関心は憲法改正など、言葉に重み、説得力がなくなってしまった。改造を機に言葉の丁寧さではなく中身の丁寧さに変化がでるのかどうか様子を見るしかない。

2017.7.28   稲田防衛省辞任
政権のおかれた状況を忖度し事実を隠そうとした姿はまさに戦時下の大本営のようである。文民統制の破壊ともとれる問題でありながら大臣の関与は不明なままで終わりとはいかないだろう。森友、加計の問題もそうだが、国会はもっと審議すべき重要なことがあるだろう、こんなくだらないことで時間をかけてと言う人もいる。実際そうだが国家国民のためを抜きにした組織論理、自己主張、都合を優先するような政治家、政権運営にもっと大事なことは任せられないのだ。そもそも大事なことに取り組む能力もないのだ。わが国は世界の中で最も政府への信頼が低いグループに位置する。国会議員は選挙で選ばれたとは言っても政策を逐一選挙民に問い選ばれたわけではなく、ましてや白紙委任されて選ばれたわけでもない。トップに立つ人は謙虚であって欲しい。
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by bonjinan | 2017-07-28 09:03 | 政治・経済 | Trackback

パイナップルリリー

   一見するとパイナップルのようなパイナップルリリー
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  ユーコミス:ユリ科   通称:パイナップルリリー 
  花穂の上に緑の苞がつきパイナップルに似ているが実にはならない。
  写真は花穂が白から緑に変わってしまった後のもの。
  なおパイナップルはパイナップル科でユリ科ではない。
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by bonjinan | 2017-07-20 11:58 | 季節の花 | Trackback

ムクゲ

  夏を代表する花の一つ「ムクゲ(木槿)」がみごろ。
  「槿花(きんか)一日の栄」(白居易「放言五首」其の五)。
  槿花(ムクゲの花)は朝花が開き夕方には萎んでしまうことから詠まれたたとえ。 
  暑い暑いといっても一時の話と解釈し夏を乗り切りたい。
  ところで俳句の世界では、木槿は朝顔、芙蓉と同じく秋の季語である。
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  ムクゲ(木槿):アオイ科フヨウ属  別名:ハチス 
  原産地:中国、インド
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by bonjinan | 2017-07-09 13:47 | 季節の花 | Trackback

温室の花(ツニアほか)

  珍しい花がみたくなり新宿御苑の温室に入ってきました。
  期待通り、冬とは違ってやはり夏の方が花の種類が多い。
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  ツニア:ラン科 学名:Thunia
  原産地:インド、ミャンマー、タイ
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  ツンベルギア・マイソレンシス:キツネノマゴ科 学名:Thunbergia mysorensis
  総状花序を1mくらいまで下げる。原産地:インド南部
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  ツルラン(鶴蘭):ラン科エビネ属 学名:Calanthe triplicata
  花の唇弁が裂け大の字にもみえる。長い距も特徴。
  九州~沖縄で生育。絶滅危惧種。
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  ヤエサンユウカ(八重三友花):キョウチクトウ科
  花はクチナシ(アカネ科)に似ている。原産地:インド北部、中国雲南省
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  モンテンボク:アオイ科フヨウ属 学名:Hibiscus glaber
  和名:テリハハマボウ(照葉浜朴)。名前の通りハマボウと比べて葉に光沢がある。
  小笠原固有種。温室の外で咲くハイビスカス、ムクゲと同じフヨウ属。
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  ハマオモト(浜万年青):ヒガンバナ科 別名:ハマユウ(浜木綿)
  名前は暖地の海岸に生え、葉の形がオモト(スズラン亜科)に似ていることによる。
  浜木綿は花がコウゾ(クワ科)などの樹皮からつくった白い布、木綿(ゆう)の繊維に
  似ていることによる。黒潮にのって流れ着いたと思われる関東以西~沖縄に分布。
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by bonjinan | 2017-07-02 17:11 | 季節の花 | Trackback

タイサンボク

  タイサンボク(泰山木)の花の見ごろ。
  強い芳香が漂っていました。
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   タイサンボク:モクレン科モクレン属
   同じモクレン属のホオノキ(朴の木)と花は似ているが葉が明らかに違う。
   朴の木は4月下旬に開花する。
   タイサンボクの原産地は中国(山東省の霊山・泰山)かと思わせるが北米中南部。
   ミシシッピ州、ルイジアナ州の州花。
   日本へは明治初期(1873年)に渡来。
   米グラント将軍が来日した際(1879年)には夫人が上野公園にホソバタイサンボク
   を植樹している。ちなみに将軍はローソン檜を植樹している。
   写真は新宿御苑、中央休憩所付近の比較的小さなタイサンボクの花。
   大木戸門近くの泰山木は高さ20m超はあろうかという高木。
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by bonjinan | 2017-07-02 16:58 | 季節の花 | Trackback

藪茗荷ほか

  7月初めの新宿御苑を歩いてきました。
  藪茗荷、擬宝珠、アストロメリア、アガパンサスが咲いていました。
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  ヤブミョウガ(藪茗荷):ツユクサ科
  藪に生えミョウガの葉に似ていることから名付けられている。
  但し食用にするミョウガはショウガ科。
  木の下など比較的湿った場所に群生する。
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  ギボウシ(擬宝珠):ユリ科
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  アストロメリアの仲間:アストロメリア科アストロメリア属
  和名:ユリズイセン(百合水仙)、花びらに斑点があるのが特徴。
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by bonjinan | 2017-07-02 16:31 | 季節の花 | Trackback