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4月の草花

  ひさしぶりの公園。デルフィニウム、キンセンカ、ジュウニヒトエ、ネモフィラ、
  パンジー、ヤグルマギク、シャガなどたくさんの草花が咲いていました。
  良い季節になりました。ここでは3点の花を掲載します。
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  デルフィニウム:キンポウゲ科  別名:大飛燕草(オオヒエンソウ)
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  キンセンカ(金盞花):キク科 原産地:南ヨーロッパ原産
  切り花、仏花とされるせいだろか昔から日本にあるような気がするが、
  日本への渡来は19世紀というから比較的新しい花。
  ただ切り花、仏花とされるせいだろか昔から日本にあるような気がする。
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  ジュウニヒトエ(十二単):シソ科キランソウ属 
  茎の先に淡紫色の小花が多数、重なってつくことから十二単に見立て名付けられた。
  名前とは違って質素である。なお花壇に植えられているのは花のついた茎が真っすぐ
  高く伸びているから同属のセイヨウキランソウかも知れない。
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by bonjinan | 2017-04-20 14:23 | 季節の花 | Trackback

静かにお花見

  染井吉野にかわって八重桜が満開です。
  ひと頃とは違って静かにお花見ができました。木々の新緑もさわやかでした。
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  関山(カンザン、セキヤマ):サトザクラの園芸品種。
  八重桜の代表的品種。花は塩漬けにして桜湯、桜あんぱんなどに使われる。
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by bonjinan | 2017-04-19 21:05 | 季節の花 | Trackback

ヤマブキ

  山吹がさわやかに咲きだしてきました。
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  ヤマブキ:バラ科
  万葉の時代から愛されている花。花色は山吹色として日本を代表する色となっている。 
 「花咲きて実はならねども長き日に思ほゆるかも山吹の花」(万葉集、作者不明)
 「七重八重花は咲けども山吹の実のひとつだになきぞ悲しき」(後拾遺和歌集、兼明親王) 
  前者は恋の歌として、後者は太田道灌の山吹伝説で有名。
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by bonjinan | 2017-04-19 18:45 | 季節の花 | Trackback

世界の経済ニュース(No.3)

世界の経済ニュース(No.2)の続きです。
以下、新規掲載順。

2017.5.27   人民元の急落防止
中国人民銀行(中銀)は通貨・人民元の対ドル取引の基準となるレート「基準値」の算出方法を見直し、元相場の急落防止する方針。これまでは前日の終値を参考に決めていた。但し具体的な計算方法は開示されておらず、裁量的に決めるということのようだ。(日経)

2017.5.6   4月、米雇用統計
米労働省が5日発表した4月の雇用統計は、前月比21万1千人増(前月7万9千人)。業種別の就業者数はレジャー・接客業が5万5千人増、トランプ大統領がこだわる製造業は6千人増。(日経)

2017.4.27  米、法人税大幅減
トランプ米政権は26日、大型税制改革の基本方針を公表した。この中で連邦法人税率を35%から15%に引き下げることが柱となっている(日経)。
世界の国・地方を合わせた法人実効税率は、日本29.7%、アメリカ40.75%、ドイツ29.72%、中国25%、イギリス20.0%、シンガポール17.0%(2016年4月現在、財務省)。日本でも財界から法人税を引き下げるべしとの意見が強い。米国の場合はともかく、日本の場合、法人税を下げれば間違いなく企業は助かるが、それによて企業の本質的競争力が増すわけでも何でもない。ここが問題なのだ。もう一つ法人税を下げた場合、所得税を上げるか消費税をあげるかの議論を並行して行う必要がある。法人税を下げても賃金増に結びつかなければ一般国民の可処分所得は下がるだけである。また税は社会保障制度など国民生活と密接に関係しており、この観点からの考察を抜きに考えると誰が主役の税制なのか分からなくなるということに留意すべきだ。

2017.4.27  中国、車生産の外資規制緩和
中国政府は25日、外資系自動車メーカーが同国で生産合弁会社を運営する際の出資比率を、現在の上限50%から50%超に引き上げると発表した。外資メーカーは経営の主導権を握れることになる(日経)。米国の心象を良くするためだろうが、これによっては貿易赤字の削減には結び付かないと思うが。いかがなものか。

2017.4.17  中国、GDP 6.9%成長
中国国家統計局は17日、2017年1~3月期のGDPは実質で前年同期比6.9%増えたと発表した。うち工場やマンションなどの固定資産闘志は9.2%増と16年通年(8.1%)から加速した。一方、個人消費については社会消費品小売総額が10.0%増と16年通年(10.4%)とほぼ同じだった。外需(純輸出)は輸出が8.2%増に対して輸入が24.0%増であったため成長率を押し下げた。(日経)
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by bonjinan | 2017-04-17 18:52 | 政治・経済 | Trackback

日本の人口問題(No.2)

当ブログ記事「少子高齢化問題」の続編です。

2017.5.28  高齢者の犯罪
先日、法政大学、越智啓太先生の講義を市民講座で聞く機会があった。初めて知ったのだが、若年者の犯罪が趨勢的に減っている一方、高齢者の犯罪が趨勢的に増えているという。『平成28年版犯罪白書』でみると確かにそうで、検挙された人数は65歳以上が4万7632人(19.9%)で最多となっている。これには種々考えられるが、高齢者が増えたこと、核家族化、老々介護、独居老人化など時代の影響が考えられる。暴力発現には、怒りの発言(そもそも怒り易いのかどうか)→怒りの反芻過程(過去の怒りまで思い出し怒りを増幅する過程)→衝動制御過程(怒りを行動にしやすいのかどうか)の3つのフェイズがあり、どこで抑えれれるかがカギとなる。ただ大きな問題として、老人を必要としない社会(経験を必要としない社会)が怒り易い老人を出現しているのかも知れないという。同白書では「激情・憤怒にかられ、頑固さやプライドなどを背景として犯行に及ぶ傾向がある」という。もしかするとAIの進展には同様の問題をはらんでいるのかも知れない。

2017.4.23  ロボットはどこまで人の仕事を代替できるか?
生産年齢人口が50年後に4割に減る見込みの日本、最近、AI技術の進展で新たな期待と雇用への不安が起こっている。今ある業務が自動化される割合を国別に比較すると、日本はロボットの導入余地が主要国の中で最も大きいという。マッキンゼーの試算によると、自動化が可能な業務の割合は日本が55%、米国の46%、欧州の47%、農業や製造業など人手に頼る職業の比重が大きい中国51%、インド52%をも上回るという。日本は先進国と言いながらロボットに適した資料作成など単純業務で人手に頼っていると分析する。もちろんすべてがロボット化できるわけではない。マッキンゼー社データ(820種、2069業務)を日経、FTが共同調査、分析した結果によると、完全自動化できる職業は全体の5%未満にとどまり、代替できる業務の割合ではトラック運転手64.6%、カウンセラー10.5%、医師29.2%、旅行ガイド36.0%となっている(以上、日経)。
問題は日本が、特に生産性の低いサービス産業部門において、特にAI化で積極果敢に挑戦しているかどうかだ。

2017.4.11  日本の長期的な人口予測
厚労省、国立社会保障・人口問題研究所は10日、2015年国勢調査の結果を踏まえて「将来推計人口(平成29年度推計)」を発表した。
推計結果のポイント
①合計特殊出生率を1.44(前回推計1.35)と仮定した場合、総人口は2015年の1億2709万人から、2053年には1億人を割り、65年にはには15年比3割減の8808万人になる。
※前回推計からは人口減少の速度は緩和されたものの大勢に影響はない。
②生産年齢人口(15~64歳)は足元の7728万人から50年後には4529万人へと4割減る。
③老齢人口(65歳以上)は3387万人(全人口比26.6%)から50年後には3381万人(38.4%)となる。人口は横ばいがだが、比率は高まる。人口の5人に2人が高齢者となる。現在、20~64歳までの人たちが2.1人で1人の高齢者を支える「騎馬戦型」だが、50年後の65年には1.2人で1人を支える「肩車型」になる。
出典:国立社会保障・人口問題研究所ホームページ
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by bonjinan | 2017-04-11 07:27 | 政治・経済 | Trackback

政治ニュースから(No.3)

政治ニュースから(No.2)の続きです。
以下、新規順。

2017.5.27   民法改正
企業や消費者の身近な契約ルールが約120年ぶりに抜本改正される。
例えば、通常時効(ツケなど):バラバラ→原則として5年、法定利率:年5%固定→年3%,3年毎見直し、連帯保証人:→公証人による意思確認が必要、敷金:規定なし→通常使用による壁紙の痛みなどは借り主に修繕費を負担する義務なし、約款:規定なし→消費者に一方的な不利となる条項は無効など。(5.27日経)

2017.5.26   加計学園問題
同学園獣医学部新設計画を巡り、25日前川喜平前文部事務次官は「総理のご意向」と伝えられたとされる文書について、「確実に存在したと」と発言した。政府は「文科省の調査でそのような文書はない」と否定している。このこととは直接関係ないが、特区までつくって獣医学部を新設する教育行政が理解できない。進学を希望する学生がいるからだろうが、これからの日本に本当に必要なのか。もっと取り組まねばならないことがあるのではないか。政治の考えていることが分からない。

2017.5.19   米、ロシア疑惑
米司法省は17日、昨年の米大統領選にロシアが関与した疑惑を捜査する特別検察官の設置を決め、ロバート・モラー元FBI長官を任命した。政権からの独立性が高い特別検察官の設置により、ロシアゲートの真相究明は新局面を迎えた(日経)。

2017.5.11   東京都、五輪仮設、都外も負担
東京都の小池知事は、都外の6道県11会場の仮設施設整備にかかる費用、総額500億円を東京都が負担すると表明した(NHK他)。青空天井の五輪費用をみれば、まじめに試算しなかっただけの話ではあるが、誘致は誰のためで、本当に良かったのかどうかとも思いたくなる。

2017.05.08  仏大統領選、マクロン氏大差で勝利
予想された通りの結果。大勢に大きな変化がないとして東京株は値上がりしている。
今回の選挙はEU是か非かを問う選挙だった。ただ英国のEU離脱判断にしても同じだが、EUの抱える問題を乗り超える展望を示した上での選挙ではなかったこと、大政党出身ではないことなどから過渡的な動きとも思える。

2017.05.03  安倍首相、2020年に新憲法施行と表明
安倍首相は憲法記念日の今日、2020年に新憲法を施行したいと表明した(YAHOOニュース)。
どのような理念の国に変えたいのか、全面改訂なのか、9条などに限定した部分改定なのか、現憲法のどこが時代にそぐわないのかなど具体的な問題提起がないまま、憲法改正の議論を活発化して欲しいという。また是か非かを問われている。大多数の人は何が何だか分からないのではないだろうか。憲法改正を急ぐあまり、議論不十分なまま改正されるようだと、立憲主義すら崩れ、他国で言われるほど分断もなかったわが国に、決定的な分断という亀裂を残す可能性も考えられる。時間をかけて納得できるまで議論してもらいたいと思う。もし自民党案がベースとなるのであれば、公益、公の秩序が最重要であり、責任・義務を前提にした個人の自由・権利であるとしていることから、自由をかなり制限した内容と読み取れる。歴史を逆戻りするような感がする。これが国民の代表である政治家が国民に求める姿勢なのだろうかとも思える。自由、平等、博愛に勝る理念なのだろうか。

2017.4.24  仏大統領選、決戦投票へ
フランスの大統領選は23日即日開票され、EUの枠組み堅持を掲げる中道・独立系のエマニュエル・マクロン候補(39)、EUに否定的な極右政党・国民戦線のマリーヌ・ルペン党首が決選投票に進出した。5月7日に決戦投票が行われる。現時点ではマクロン候補の圧勝が予想されている。(毎日他)。 世界で台頭しつつある自国第一主義は、政治のエリートが政治を取り仕切り、自分たちから政治がどんどん遠ざかってしまった、不満をぶつける場もなく、我慢だけが求められている、と思う人が増えてきたからだろう。政治家が崇高な理念を掲げ動くのに比例して大衆の不満が増大しているということだろう。

2017.4.9   米中首脳会談
今回の米中首脳会談での特徴的な事項。中国が期待したであろう「新しい大国関係」という言葉の復活がなかったこと。米中共同発表も中国側記者会見もなかったこと。これらから会談では、北朝鮮政策、貿易不均衡の是正について明確な合意がなかったとみられている。習氏の掲げる「中華民族の偉大な復興という夢」とトランプ氏の掲げる「アメリカを再び偉大に」は今後、鼎立し激突する可能性をはらむ(日経)。

2017.4.7   米シリア攻撃
米軍は6日夜、化学兵器を使用したとみられるシリアの空軍基地に対して、50発以上の巡航ミサイルを発射した。トランプ氏が別荘で習夫妻を歓迎する夕食会の最中であった(報道各社)。
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by bonjinan | 2017-04-09 19:32 | 政治・経済 | Trackback

多摩川の春

  多摩川河川敷を歩いてきました。
  西洋芥子菜、浜大根の花が土手や河川敷にいっぱい咲いています。
  河川敷の雪柳も見ごろ。河川敷にも春がやってきました。
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  セイヨウカラシナ(黄色い花)、ハマダイコン(白、淡い紫の花):アブラナ科
  油菜と芥子菜の違い。油菜は葉の付け根の部分が茎を抱くように付いている。
  一方、西洋芥子菜の葉は茎を抱かず広がる。花の色は両方とも黄色。
  @二子玉川公園付近

余談:こんなのどかな風景も見られなくなるかも知れないということ。
菜の花の太い根が腐るとミミズが集まって穴ができ、ミミズをエサにするモグラ、モグラを捕食するキツネが穴を拡げて堤防を傷つけ、夏場の増水で河川が決壊する原因にもなりかねないとして、国交省は堤防の補強策として菜の花の駆除と芝生への植え替えを進めている。(2017.5.1付日経)
   
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by bonjinan | 2017-04-02 13:51 | 季節の花 | Trackback