AREKORE

bonjinan.exblog.jp
ブログトップ

<   2013年 01月 ( 14 )   > この月の画像一覧

等々力渓谷日本庭園

   暖かい日には一段と春近しの感じがする等々力渓谷日本庭園(世田谷)。
   梅の花の蕾が僅かに赤くなっていた。
c0192215_16584937.jpg

   日本庭園書院前。庭園の先が等々力渓谷。春になると緑の谷となる。
 
   参考:2011.4.24「新緑の等々力渓谷」 
[PR]
by bonjinan | 2013-01-31 17:06 | 旅、散歩 | Trackback

クラシック音楽鑑賞会

先日、クラシック音楽の解説付き(CD)鑑賞会に誘われて参加してみた。曲目は、①チャイコフスキー「弦楽四重奏曲 第1番 ニ長調<アンダンテ・カンタービレ>」、②ボロディン「弦楽四重奏曲 第2番」だった。
私は気楽に音楽を聴いて楽しむことはあっても、音楽の基礎知識がまったくなく、解説いただいても理解できず、苦しい時間だった。悔しいがどうにもならない。それでも何処かで聴いた楽章①では第Ⅱ楽章Andante cantabileが、②では第Ⅲ楽章Notturno.Andanteの部分(夜想曲)があってほっとした。折角なのでチャイコフスキーとボロディンのことのメモ。先ずチャイコフスキー(1840-1893)。「白鳥の湖」、「くるみ割り人形」は余りにも有名ですが、当時のロシアは西欧に比べて音楽後進国だったため、室内楽はなかなか受け入れられなかった。①はチャイコフスキーの数少ない室内楽曲。ロシアでより外国で有名になった。文豪トルストイ(1828-1910)が感激した曲との逸話もあるとのこと。次に、ボロディン(1833-1887)のこと。少年時代から化学に興味を持ちペテルブルク医科大学薬学科に入学。ハイデルベクルへの留学など経て、母校に勤務。この間、ムソルグスキーなどと知り合い「ロシア五人組」に仲間入り。ただ公務で忙しかったこともあって、「日曜作曲家」と言われていたとのこと。それにしても才能があっての話だ。
[PR]
by bonjinan | 2013-01-28 08:58 | 生活 | Trackback

難しい日本語

何気なく毎日話している日本語ながらしばしばどう表現したら良いのか悩むことがある。話し相手がいる前で話すのであれば反応をみて言い方を替えるなり修正することもできる(もちろん非公式な場での話)。誰が見ているか分からない相手にしかも一方向でを語るテレビのアナウンサー、キャスターは、どんな思いで語っているのだろうか。加藤昌男『テレビの日本語』岩波新書(2012.7)を読んでみた。加藤さんは長年NHKでアナウンサーをされてきたとのことで舞台裏の努力などいろいろ書かれており興味深い。
そのなかに東日本大震災関連の報道番組で気になったという言葉があげられている。「各チャンネルを通じて目立ったのは「ご覧いただく、ご覧いただきます」の連発である。・・・映画やドラマの1シーンではない。・・・被災者が撮影した津波の映像を「特ダネ」と呼んだ局もある。・・・」と。テレビなど見る余裕もなく情報すら知らずにいた人、僅かな情報で逃げ惑っていた多くの人のことを想えば、確かにこの表現からは、現場は見世物、お客様は視聴者であるという普段の感覚のまま語られていたのかも知れない。著者の言うように、事実を正しく伝えることに専念し、〇〇です、〇〇ます、と語るべきだったのだろう。言葉使いの専門家でも表現に困ることがあるくらいだから確かに日本語は難しいのだ。もっともどの言語でも同じなのかも知れないが・・・。本書では、被災地で津波情報や避難の呼びかけを聞いたか、またその情報の入手先はどうだったのかの調査結果も書かれている。宮城県名取市での調査によると、呼びかけを知った人は49%、情報入手方法ではラジオが39%、消防や市役所の車25%、家族や近所の人25%に対してテレビは10%、ワンセグが6%と低い。本来情報がもっとも必要となるのは現場であることを考えると、情報伝達手段あるいは入手方法についても改めて考えさせられる。
[PR]
by bonjinan | 2013-01-26 11:16 | 読書 | Trackback

12年分貿易赤字、79年以降最大

財務省が24日発表した「平成24年分貿易統計(速報)」によると、6兆9273億円の赤字。
比較可能な79年以降最大の貿易赤字。
概要
輸出63兆7446億円-輸入70兆6720億円=差額▲6兆9273億円
主要輸出増減品目(対前年比、寄与度順):自動車+12.4%、船舶-16.1%
主要輸入増減品目(対前年比、寄与度順):LNG+25.4%、原油+7.3%、通信機+36.3%
(2012年平均為替レート:79.55円/ドル、前年比0.5%円高)
地域別動向
米国向け輸出11兆1848億円(前年比+11.7%)、EU向け6兆5002億円(-14.7%)、
中国向け11兆5114億円(-10.8%)、アジア全体34兆8629億円(-5.0%)
参考:2010年、11年貿易収支
1980年(第2次石油危機後):▲2兆6128億円
2010年:輸出67兆3996億円-輸入60兆7649億円=差額+6兆6346億円
2011年:輸出65兆5464億円-輸入68兆1111億円=差額▲2兆5647億円

引用:財務省ホームページ
[PR]
by bonjinan | 2013-01-24 09:16 | 政治・経済 | Trackback

アルジェリア、人質事件

アルジェリア南東部イナメナスの天然ガス関連施設で起きたイスラム武装勢力による襲撃・人質事件はまだ全貌がはっきり掴めていないようだ。これまで報道されている主な内容、①アルジェリア内務省19日発表:人質23人と武装勢力32人の計55人が死亡、②日揮20日発表:日本人駐在員17人、うち無事が確認されたのは7人で、以依然10人の安否が確認できていない(23日日揮発表:不明10人の内、9人の死亡を確認
なお1人の安否が確認されていない)、③安倍首相とセラル首相の電話会談:軍事作戦は終了。なお11年6月時点での在留邦人は954人。企業戦士として体を張って海外で仕事をされている皆さんの無事を祈るしかない。これから海外で仕事をしなければならない状況がますます増えるだろうことを考えると、企業はもとより、国としても情報管理、危機対応を普段の活動として強化して欲しい。
追加:24日夜、不明だった1人の死亡も確認。
[PR]
by bonjinan | 2013-01-20 14:40 | できごと | Trackback

エンジニアたちの逆襲

NHK BS1で17日、「出井伸之と”やめソニー”たちの逆襲が放送された。75歳の誕生日を迎える元ソニー会長・出井伸之氏(1995年社長就任、2005年業績不振のため会長を辞任)と事業縮小のためソニーを離れざるをえなくなったエンジニア達のその後の挑戦をリポートするドキュメンタリー番組だった。日本の電機が衰退期に入りかけていたとは言え、まだ元気な時代に華やかに登場したトップであり、先端を行く音声技術、映像技術、デジタル技術、ソフトを融合したビジネスに挑戦したエンジニアたちであり、一時代であれ一花咲かせた、眩しい人達の話だ。私見を述べるのも憚れるが、番組の趣旨でもあったソニーに限った話としてではなく、元気がなくなってしまった電機業界全体、広くは製造業全体の問題として考えてみたいと思う。番組は「ソニーをダメにしたのは出井さんでは?」との辛辣な質問から始まった。出井さんは「映像と音のソニーだけだったら今日のソニーは存続していなかった。デジタル技術、IT技術を事業の一つ加えたことで今も生き残れているのだと思う」というようなことをを仰っていた。その通りかも知れない。デジタル技術は制御、加工し易い技術であったが故に無限の応用展開が追求できたし、その道に嵌らなかったとしたら、既存商品も急速に競争力を失っていただろう。ソニーに限らずどの企業でも歩んだ道だ。これは番組でも触れられていたが、一方ではデジタル技術は誰にも取り組めるという性格をもっていたから新興企業の参入機会を飛躍的に高めてもいた。言い方を変えれば価格以外の差別化が次第に難しくなっていたのだ。しかしなぜそれを見越して、戦略の修正、すなわち、限りなきデジタル技術の応用展開からユーザー視点の商品開発への転換ができなかったのかが反省事項として上げられる。もしかしたら日本にアップルが出現していたかも知れないのだ。今でも日本では、先端技術が未来を切り開くと信ずる研究者、エンジニア、独創性もなく時流に乗りたいと考えるエンジニアが圧倒的に多い。誰でも注目される分野に身をおきたい。しかしその願望が強ければ強いほど「先端技術=技術革新=競争力ある新商品」が頭に固定化する罠に嵌ってしまうのだ。もちろん全面否定するものではない。大企業だからこそ追及できるのでありそれが大勢であってかまわない。大事なことは、誰かが、特に経営者が、先に述べた罠に嵌って、世の中を広く世界的視野で見なくなっているのではないかと自問自答してみることではないだろうか。世のため人のためとの視点に立てば、必要なニーズなど幾らでも転がっているのだ。注目されている先端的技術領域ではない、現在の技術からの取り組み手順がイメージできない、ローテクっぽくて取り組む気がしない、業種横断的で難儀そうだなどの理由から誰も手をつけようとしないだけと思えてならない。これは電機業界に限らず、製造業全体に言える。わが国の製造業は、世のため人のためとの発想から業種横断的に再点検し再スタートしない限りダイナミックな復活は難しいと思う。また逆襲も難しいと思う。経団連からそんな声が聞こえてこないのも不思議だ。日本を救う大きなテーマへの挑戦者には国の成長戦略の一貫としても支援しても良いのだ。もう一度原点に帰って関係者には考えて貰いたい。

"Innovation is not about saying "yes" to everything. It's about saying "no" to all but
the most crucial features." Steve Jobs

2014.5.1(ソニー、パナソニックの2013年度決算)
ソニーは5月1日、2013年度の連結業績見通しを下方修正発表した。
日本を代表するグローバルカンパニーであるソニーとパナソニックを数字で比較してみた。
2013年度決算、ソニーについては見込み。
<ソニー>売上高7兆7700億円、営業利益260億円、税引き前利益260億円、純利益▲1300億円
<パナソニック>売上高7兆7365億円、営業利益3051億円、税引き前2062億円、純利益1204億円
ソニーはまだ土砂降り、パナソニックは前期が▲7543億円だったこともあってV字回復にみえるが本当に回復したのかどうか次期決算をみないと良くは分からない。
過去7年間の累積営業利益、累積純利益をみると<ソニー>営業利益6679億円、純利益▲5736億円、<パナソニック>営業利益1兆5975億円、純利益▲1兆5324億円。両社とも営業利益の約2倍の損失を出している。構造改革に追われ続けてきたことが良く分かる。もういわゆる家電では活路がないのか。日本の課題でもある。全く新しいアプリケーション、機能を見出さない限りどうも先が開けてきそうもない。

2015.2.22 パナソニック「水と空気で1兆円稼ぐ」
「パナソニック社長の津賀一宏(58)は昨秋、研究開発部門を大幅に見直した。創業者の松下幸之助が1953年に門真市の本社に中央研究所を置いて以来の改革だ。本社研究部門1300人の技術者のうち「電気」に関連した600人を事業部に移した。残る700人に与えたテーマは人工光合成(太陽光と二酸化炭素からアルコールや水素をつくる)や水処理、燃料電池、熱発電チューブなど「化学」の領域に近い」(日経)
かつてはマネシタ電機と揶揄されたパナソニックだが、「家電は価格競争や景気の波を受けた。同じ山には登らない」、今の日本にとって必要なエネルギー問題に果敢に取り組もうとする姿には、本当に拍手したい。 
[PR]
by bonjinan | 2013-01-19 19:03 | 企業・起業 | Trackback

言論統制下の知識人

年明けに起きた「南方週末」事件による混乱は表面的には終息したようだ。戦時中にはわが国でも官憲による情報統制、検閲が行われ、結果としてメディアも誤った情報を流し戦争を支持していたことを思えば他人事ではない。中国における関係者の苦労は察するに余りある。今現在も表舞台とは無縁の世界にいる知識人たちがいるはずであり、どう過ごしているのだろうか。最近、今と同じような状況が起こっていた日中戦争(1937-45)、文化大革命(1966-67)の時代を生きてきた中国人女性作家・楊絳(やん・じゃん)の書に触れた。まず楊絳(1912- )さんの経歴から辿ってみる。蘇州・東呉大学で法学、北京・清花大学大学院で西洋文学、夫とともに英仏にも留学し、清華大学で教鞭をとったエリート中のエリート。西洋事情に明るく彼女さえ望めば亡命もできたであろうし、文革に積極参加すればその時の政治の表舞台に立てたかも知れず、また経世済民を志し官僚の道(多くは出世欲が渦巻く世界に嵌るのだが)を選ぼうとすればそのチャンスもあったであろうが、それらの道は選ばず中国に留まり研究者として淡々?と生き抜いてきた教養人だ。著作は翻訳書を除いてはエッセイで、代表作『幹校六記-<文化大革命>下の知識人』(中島みどり訳、みすず書房、1985年出版、原書は1981年香港で出版された)を読んでみた。憤り、あるいは反対に恥の記と思っていたのだが、さにあらず、幹校時代の生活を活き活きとしかもユーモアさえ交えて綴っているのだ。もちろん彼女の経歴を思えば行間に怒りも感じるのだが、それは読者次第といったところで、表面上はとても爽やかなエッセイ風記録なのだ。もちろん怒りを顕にした作品ならば香港で発刊されたとはいえその前に検閲を受け許可されなかっただろう。ただだからと言って一般人がやすやすと感情を抑えてまで爽やかに書けるものでもない。郷土愛(愛国心の原型)、深い洞察力があったからこそ事実を淡々と書けたのだろう。いろいろ制約がある中で精一杯生き抜いている姿、大陸的でもあるその姿を知ることができる。現在のわが国では言論の自由が保証されている。何でも表現できる。しかし1か月、1年も経てば陳腐化してしまうような洞察力に書ける言論、メディア情報が溢れているさまをみるととても健全な姿とは言えない。むしろ浅知恵を固定化しているだけかも知れない。現在の中国をみて他山の石とし名実ともにアジアの文化国になって欲しいと思う。
[PR]
by bonjinan | 2013-01-18 08:53 | 文化・歴史 | Trackback

ボーイング787型機の運航停止命令

米連邦航空局(FAA)が米国の航空会社にボーイング787型機の運航停止命令を出した。
国交省もこれを受け安全性が確認されるまで飛行停止命令を出した。
バッテリーからの発煙など重大事故につながる恐れがあるためで当然の処置だろう。
同型機は現在、米国UA6機、ANA17機、JAL7機、世界全体では49機が就航している。
参考:ABC NEWS"FAA Orders Grounding of US Boeing 787 "
[PR]
by bonjinan | 2013-01-17 12:29 | できごと | Trackback

関東でも大雪

    東京、横浜で初雪とか。初雪とも思えない降り方、午後になっても降りやまない。
c0192215_12565215.jpg

[PR]
by bonjinan | 2013-01-14 13:00 | 生活 | Trackback

TPP参加の影響

茂木経産相はフジTV番組で「TPP参加の影響を政府が統一的に試算し公表する考え」と述べた。
TPP参加、不参加による影響については、これまで三つの政府系試算があった。
①内閣府試算 参加した場合、実質GDPで約2.7兆円の増(0.54%の増)
②農水省資産 参加した場合、実質GDPで約7.9兆円の減 
③経産省資産 参加しない場合、実質GDPで約10.5兆円の損失(1.5%減)
これほど試算値がばらつく原因は、損失額だけを積み重ねた試算もあれば、効果額を算定するとしても民間企業の努力目標、願望値をどの程度見込むのか、また関税を撤廃した場合の影響を試算するGTAPモデルを使ったとしても、国産品と輸入品との代替の程度をどうみるかによって変ってしまうからなどによる。簡単に言ってしまえばさじ加減ひとつでどうにでもなってしまうからだ。政府として統一数字を出すことは大いに結構だが、その前提を明確にしなければ、結果ありきの試算ではないかとの疑念がまた再燃し混乱のもとになる。更には、現状では試算しにくい、また反対派が主張する
影響、例えば水田が荒廃すれば洪水が頻発し新たな災害対策費用が発生するとか、或いは金融制度、社会制度等に絡むISD条項に対しては定性的見解にならざるをえないとしても一定の見解を示す必要があるだろう。参加するにしても参加しないにしてもメリット、デメリットを明確に想定しておき対処しなければならないことは確かだ。ただわが国では参加是非の真っ最中なのだが、他国内ではどんな議論がされているのか、参加国間の交渉がどの程度進んでいるのか、もう交渉の余地はなく合意するしかないに近い話なのかどうかも報道されていない。むしろそんな段階にあるのではないか。はっきりして貰いたいところだ。
参考:2012.11.11関連ブログ記事

追加(2013.3.8)
東京新聞記事「TPP交渉参加をめぐり、先に交渉を始めた米国など九か国が遅れて交渉参加したカナダとメキシコに交渉権を著しく制限した条件を課した事実に関し、民主党政権時代に日本政府が把握しながら公表しなかったことが新たに分かった。」

追加(2013.3.15)
政府がTPP交渉参加に先立ち経済効果を発表する。
輸出などの増加で、実質GDPで+3.2兆円(+0.66%) 
安価な農産品の流入などで、農林水産の生産額は-3.0兆円となるが他の経済効果で増としている。
経済効果の内訳は、消費増+3.0兆円(0.61%)、投資+0.5兆円(0.09%)、輸出+2.6兆円(0.55%)一方、安価な輸入品増で-2.9兆円(0.6%)としている。(日経Web版)
☆大騒ぎしてこんな程度の効果しかないのかという意見もあれば、いや10兆円以上あるという意見もある。

追加:2015.12.22
政府が取りまとめたTPP発効に伴う経済効果を再試算したとして発表した。そによると投資ルールの共通化など関税以外の成果を盛り込むとGDPを実質で14兆円弱(3%弱)押し上げる。一方、農産物への影響は関税がなくなるは81%で撤廃までの期間も最長で20年程度としたため、1000億円台の減少に留まるとしている。(日経) 試算値は前提条件で大きく変ってしまう。試算は効果を最大限見積もり、マイナスの影響を最小に止めた結果と思われる。円安になっても世界的な景気減速、さらには売れる商品がないなどで輸出が伸びないように本当のことは分からない。現状では効果ゼロとみるのが正しく、むしろTPPとは関係なく、経済のグローバル化進展の中でどう国力を高めていくかという観点から問題点を詰め具体的に対策していくことが必要だろう。

2016.2.5 TPP協定に署名
TPPに参加する12か国は4日、ニュージーランドのオークランドで協定に署名した。ただ発効までには参加各国での承認手続きが残る。特に日米、特に米国では新大統領の意向次第ではもたつく可能性もあり17年以降になるかも知れない。(日経)
[PR]
by bonjinan | 2013-01-13 20:37 | 政治・経済 | Trackback